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6月18日朝に発生した大阪北部地震は最大震度6弱を観測し、多数の死傷者が出たほか、電気・ガス・水道がストップするなどライフラインにも多大な影響が出た。
入浴の困難な人が多数発生したことを受けて、大阪府浴場組合では6月21日から30日にかけて無料入浴支援を実施。対象は茨木市・吹田市・高槻市・箕面市・摂津市・枚方市の住民で、身分証明書を提示すれば無料で入浴ができるようにした。

災害救助法の適用を受け6軒で始まった被災者入浴支援は、適用外の地域の銭湯でも67軒が自主的に実施し、多くの人が温かい湯で心身を癒やすことができた。
2016年の熊本地震でも、地震発生直後から熊本県公衆浴場組合に加盟する銭湯による無料入浴が実施され、多くの被災者を支援した。銭湯の数は全国的に減少傾向にあるが、災害発生時にはその存在感が発揮される。

東京でも近い将来、首都圏直下型地震の発生が懸念されているが、東京都浴場組合の近藤和幸理事長は「災害時マニュアルを作成し、シミュレーションを進めている。また、多くの銭湯で耐震工事を実施しているほか、災害時における貯蔵水の優先提供や被災者の救援活動などの協定を結んでいる区もある。災害発生時には、組合の総力をあげて迅速に被災者支援を行いたい」と話す。東京で営業する銭湯は約550軒(2018年6月末現在)。その存在が災害発生時にも活用されることが期待される。

大阪府公衆浴場組合 http://www.osaka268.com/